鳥インフルエンザ研究中断のニュースについて(続き)
ごく一部の悪い人のせいで、他の多くの人にとって有用な情報が伝えられないというのはいかがなものでしょう。情報の操作とか、情報の独占ということになったらまずい気がします。
以下はNHKモバイル週間ニュースから
2012/1/28
研究者は勧告に反発
今回の論文をまとめ、各国の研究者とともに声明を出した東京大学医科学研究所の河岡義裕教授は「論文の公表を控えてもテロの危険を減らすことにならない」とする意見書をイギリスの科学雑誌「ネイチャー」の電子版に発表しました。
その上で「ウイルスの変異は自然界でも起きる可能性がある。ワクチンの開発など研究によって対策を進めるメリットはリスクを上回り、論文の公表を控えてもテロの危険を減らすことにならない」とアメリカ政府の勧告に反論しています。
河岡教授はNHKのインタビューに対し「H5N1ウイルスはヒトが感染すると重篤な症状を起こす。そのようなウイルスが世界的な流行を起こすと重大な問題になる。世界の人類の命を守る上で、必要な研究だと思う」と話しています。
http://www.nhk.or.jp/mnews-blog/keyword/107667.html
2012年01月31日 19:16 |
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読売新聞の医療サイトによると
2012/1/21
東京大医科学研究所の河岡義裕教授ら日米欧などの科学者39人は20日、強毒性の鳥インフルエンザウイルス「H5N1」に関する研究を自主的に60日間停止するとの声明を米科学誌サイエンス(電子版)と英科学誌ネイチャー(同)に共同で発表した、、、
声明は、ウイルス研究の必要性を訴えたうえで、「世界の研究機関と政府が最良の解決策を見いだす時間が必要」として、停止期間中に、テロ防止と科学者の情報共有を両立できる仕組みを協議するよう求めた。
http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=53262=osusume
今後は重要な研究論文を発表するときは、テロリストに悪用されないように、暗号化したほうがいいかもしれません。そうすると暗号化技術をもった企業と認証機関は大忙しになるかな。
2012年01月23日 15:26 |
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ハフィントン・ポストというウェブサイトの記事です。
2011年9月30日
アレキサンダー・アイクラー
ピュー研究センターが昨日明らかにした調査によると、45%の米国人が、米国社会の貧富の差は拡大傾向にあると考えている。2009年半ばからアメリカの景気回復は思わしくなく、失業率は高止まりで、給与水準は低迷、2011年の今、さらなる景気の後退が予想される。その一方で富裕層は、今まで以上に多くの富を手中に収めている。アメリカの1%のお金持ちが全体の収入の24%を受け取り、富の40%をコントロールしている。今年に入って分かったことだが、トップ400人の金持ちはアメリカの恵まれない50%の家族全部をあわせたよりも多くの富を操っている。現在マンハッタンの金融街で抗議のため、泊り込みを続けている草の根の運動「ウォール街を占拠せよ」グループにとって、最大の関心事はこの富の配分の不公平である。彼らは最も貧しい99%のアメリカ人を代表して抗議行動を行っていると主張する。
http://www.huffingtonpost.com/2011/09/30/income-inequality-survey-usa_n_989008.html?ref=occupy-wall-street
2011年10月03日 21:59 |
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ル・モンド紙が野田総理の所信表明演説を紹介しています。
日本国民には穏当過ぎる演説ですが、原発依存度の高いフランスから見ると、大転換のように映るのでしょうか。
Japon : Noda promet une nouvelle politique énergétique sur fond de hausse du yen
Lors de son discours de politique générale, mardi 13 septembre, le premier ministre japonais, Yoshihiko Noda, a déclaré que le Japon devait se fixer comme objectif de “réduire autant que possible la part de l’électricité d’origine atomique” au profit des énergies naturelles renouvelables, afin d’être à la pointe au niveau mondial dans ce domaine. “Nous allons repartir d’une page blanche et présenter d’ici à l’été prochain un nouveau plan énergétique à l’horizon 2030″, a-t-il proposé.
“Notre pays doit construire une société des nouvelles énergies”, a aussi insisté M. Noda. Et de préciser : “En exploitant notre puissance technique couplée à une réforme réglementaire et à une politique d’aide à l’adoption des nouvelles énergies, nous allons faire du Japon un modèle.”
Avant la catastrophe nucléaire de Fukushima, provoquée le 11 mars par un violent séisme suivi d’un tsunami dévastateur dans le nord-est du pays, le Japon prévoyait d’élever à plus de 50 % la part de l’électricité d’origine nucléaire dans sa capacité électrogène totale. La crise de Fukushima a cependant totalement bouleversé la donne, révélant le danger de cette forme d’énergie dans un pays à la merci des désastres naturels.
A cause de ce drame, qui a forcé plus de 80 000 personnes à quitter leur domicile dans les environs de la centrale, de nombreux réacteurs sont stoppés et les autorités locales se montrent réticentes à les relancer. Seulement 11 unités sur 54 sont actuellement en exploitation commerciale.
Le premier ministre a souhaité mardi que, une fois leur sécurité assurée, les réacteurs hors service pour entretien régulier soient remis en activité, mais la construction de nouvelles tranches est gelée, alors que quatorze projets existaient avant la crise de Fukushima.
http://www.lemonde.fr/japon/article/2011/09/13/japon-noda-promet-une-nouvelle-politique-energetique-sur-fond-de-hausse-du-yen_1571364_1492975.html
野田総理所信表明;円高のさなか新エネルギー政策を約束
野田首相は、9月13日の所信表明演説の中で「今までのエネルギー政策を白紙に戻し、原発への依存をできる限り少なくする。世界のお手本になるように、日本の技術力を総動員し、規制緩和によって再生可能エネルギーの利用を推進する」と語った。
3月11日以前には原子力による発電を50%まで上げると言っていた日本政府だが、地震と津波によって引き起こされた福島第一原発の事故は、従来のエネルギー政策を根本から見直すことになった。
福島の事故以来8万人以上が故郷を離れ、原発が立地する地方自治体の長たちは懐疑的になっている。日本にある54基の原子炉のうち、商用運転しているのはわずか11基にすぎない。
首相としては、点検のため停止しているいくつかの原子炉については、安全性が確認されれば再開させたい考えだ。しかし、新規に建設するはずであった14基の原子炉計画は凍結されたままだ。
2011年09月15日 16:46 |
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2011/9/1 のBBCに面白い記事が載っていました。
http://www.bbc.co.uk/news/magazine-14718478
「なぜ、レンタルスペースがはやるのか」
昔から貸し倉庫というのはあったが、21世紀になってより多くの人々がレンタルスペースを利用している。こうしたビジネスは1960年代に米国で始まり、今や5万ヶ所以上の施設がある。それが1990年代に英国に伝わり、2000年以降増えていった。現在ヨーロッパ大陸全体に匹敵する800ヶ所の施設を数える。
預ける期間;2007年時点で 22週 2010年になると 38週
2度と使わないがらくたを倉庫に何年間も預けて、数千ポンド(何十万円)も支払う人がいる。
なぜ人々はレンタルスペースを利用するのか
1)整理整頓するちょっとの間だけ預けておくのに便利。
2)初回割引や週単位の料金など、割安感がある。
3)好きな時に、いつでも引き出せる気軽さ。
4)現代消費社会では、どんどんものが増え続ける。
5)昔なら車庫や屋根裏部屋があったのに、今は狭い家で置く場所がない。
6)メディアで、すっきりと片付いたリビングルームのイメージが普及。
8)いつか役に立つかもしれないと思う気持ち。
9)思い出の品は簡単に処分できない。
10)ものを所有しているというだけで意味(価値)がある。
11)消費時代の我々のアイデンティティ=何を持っているか。
12)ものが自分の一部とするならば、自分を捨てるわけにはいかない。
13)すぐに片付けの決心がつかないので、単に先延ばししているだけ?
もっと大きな家に引っ越す予定で、家具や衣類をレンタルスペースに一時預け、でも家が見つからずに、季節ごとにものを入れ替えながら暮らす家族がいる。
しかし一度預けると、預けっぱなしが多い。「去るものは日々に疎し」の心理か。
「不用品ゆずります」の盛況はものを有効活用させたい、誰かのために役立てたいという人情からかもしれない。
結局、ロンドンやニューヨークといった人口密集地(=地価の高い大都会)で不用品のためのレンタルスペースが増えているのは、その分人間のいられる場所が少なくなり、全体として困った現象と言えるだろう。
2011年09月02日 16:40 |
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“Teach Yourself C in 24 Hours” というC言語の教科書を読んでいたら、次のような文章に出会いました。
When you finish writing a C program and start to compile it, you might get some error or warning messages. Don’t panic when you see error messages. We’re human beings. Everybody makes mistakes. Actually, you should appreciate that your compiler catches some errors for you before you go any further.
Usually, your compiler can help you check the grammar of your C program and make sure you’ve followed the C programming rules properly. …
All errors found by the compiler and linker must be fixed before an executable file can be made.
You’ll learn that debugging is a very necessary and important step in writing software program.
「プログラムを書き終えコンパイルしようとすると、エラーメッセージが表示されることがあります。でも慌てることはありません。人間は誰でも間違えるものです。むしろ警告が出たおかげで、間違いに早めに気づき、それ以上の被害を蒙らずにすんだことをありがたく思いなさい。」
福島第一原発も、’We’re human beings. Everybody makes mistakes.’ という前提のもとで設計され、間違った運用や非常事態になったときでも、安全サイドに転ぶように、そのように配慮されて作られたのではなかったのかしら?と不思議に思います。
2011年06月06日 17:41 |
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立教大学の平和研究での池住義憲さんの平和的生存権に関する論考の一部を英訳してみました。
The 21 Century to Restore Peace
January 2011
by Yoshinori Ikezumi
In the preface of the Constitution of Japan reads the following; “We recognize that all peoples of the world have the right to live in peace, free from fear and want.” Though it is merely one nation’s constitution, Japanese Constitution recognizes and declares the universal right to live in peace for all the peoples of all the nations. This is unique.
Many have considered that the right to live in peace is an abstract idea, not a concrete human right. However the Nagoya High Court decision of 04/17/2007, regarding the Japanese ASDF’s mission in Iraq*1, made it clear that the right to live in peace is as important as liberty and equality, because if peace is not guaranteed, all other rights such as choice and ownership will be limited, violated or denied. It is one of the most basic, fundamental human rights with which everyone must be endowed.
The court defined this right as broadly understood as the right to live as a citizen in Japan which has renounced wars, the right not to be implicated in military that may kill and ravage other citizens, the right to seek solutions in peaceful, non-violent way.
I stand by two principles; the right to live in peace and the article 9 of the Japanese Constitution, which gives up wars as means of solving international disputes. These are the base and starting point of our efforts to restore peace in 21 century by dialogues and non-violent activities.
translator’s notes
*1
According to the Japan Times, “The Nagoya High Court on April 17. 2007 ruled that the Air Self-Defense Force’s mission in Iraq includes activities that violate the war-renouncing Constitution. ”
http://weekly.japantimes.co.jp/ed/sdfs-iraq-mission-must-be-scrutinized-after-ruling-its-illegal
——————————————-
原文
21世紀を 武力によらない非暴力・対話による『平和回復の世紀』へ
2011年1月
池住義憲
憲法前文に、「われらは、全世界の国民が、ひとしく恐怖と欠乏から免れ、平和のうちに生存する権利を有することを確認する」と記されている。日本の憲法は一国の憲法であるにもかかわらず、全世界の人々の平和的生存権とそれを保障することを確認している。これは、世界に類をみない。
これまで平和的生存権は、抽象的概念であって具体的な権利ではないとされてきた。しかし、2008年4月17日、自衛隊イラク派兵差止訴訟での名古屋高裁イラク派兵違憲判決(同年5月2日確定)*2のなかで、平和的生存権は「現代において憲法の保障する基本的人権が平和の基盤なしには存立し得ない」と述べ、平和的生存権を「全ての基本的人権の基礎であってその享有を可能ならしめる基底的権利である」と踏み込んだ画期的な判断を示した。
平和でなければすべての人権や権利は制限・侵害・否定される。だから「平和である」「平和のなかで生きる」ということは、すべての権利の基底となるもっとも基本的で具体的な権利である、と認定した。
「平和的生存権」の定義・内容についても裁判所は、「極めて多様で幅の広い権利である」と認定した。「戦争や武力行使をしない日本に生存する権利」「戦争や軍隊によって他者の生命を奪うことに加担させられない権利」「他国の民衆への軍事的手段による加害行為と関わることなく、自らの平和的確信に基づいて平和のうちに生きる権利」「信仰に基づいて平和を希求し、すべての人の幸福を追求し、そのために非戦・非暴力・平和主義に立って生きる権利」なども含まれるとした。
私は、平和的生存権と第九条に拠って立つ。この二つは、武力によらず非暴力・対話による『平和回復の世紀』へ向けての取り組みの基盤であり基点である。九条は、私たち主権者が政府に二度と戦争を起こさせないと誓ったアジア・太平洋地域はじめ世界の人々への約束証文である。「国際紛争を解決する手段」として、一切の軍事的手段(武力による威嚇、武力の行使、国権の発動たる戦争)を永久に放棄している。
私たち主権者は、国の交戦権も認めていない。これは、「彼らは剣を打ち直して鍬とし、槍を打ち直して鎌とする。国は国に向かって剣を上げず、もはや戦うことを学ばない」という2千数百年前に記されたイザヤ書(2章4節)と同一のものである。
戦争の世紀であった20世紀を経て、みな平和を口では唱えながら再び戦争の世紀へと再突入し文明の衝突を起こしてしまった21世紀の最初の10年。私たちは、今改めて平和回復、平和づくりの原点に回帰する必要がある。回帰すべき地点は、いかなる紛争・対立であっても「対話」とそれに基づく非暴力・非軍事的手段以外、ない。
*2
http://www.courts.go.jp/hanrei/pdf/20080428151610.pdf
p21-22
2011年01月13日 17:07 |
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CNN や FOX ニュースでは報道されないけれども、面白い視点だと感じたので、冒頭部分を翻訳・紹介します。
米国市民の皆様に
2010年4月8日
ランス・フリーマン
悪いお知らせです。みなさんの生活の質は先進国中最低です。ヨーロッパ、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、そして多くのアジアの人々と比べ、みなさんがどんなひどい暮らしをしているかに気づいたら、街頭で暴動を起こしてもおかしくありません。
実際、豪州やシンガポールのタクシー運転手のほうが、米国のホワイトカラーより生活水準が上です。
どうしてそんなことが言えるかですって。私がアメリカ人だからです。私は世界のいろんな国で暮らしてきました。豊かな国も、貧しい国も。その中で二度と暮らしたくないのが祖国アメリカです。想像するだけでもぞっとします。
というのも、アメリカは先進国の中で、single-payer health system (国民皆保険制度)がない唯一の国だからです。西欧、日本、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポールには健康保険制度が整備されています。かれらは病気になると、治療に専念できます。
ところが、アメリカでは病気になると、2つの大事と格闘しなければなりません。病気からの回復と、莫大な医療費の支払いと。毎年何万ものアメリカ人が、医療保険がないかまたは不十分なため、必要な治療が受けられず死んでいきます。さらに何百万の人々は、治療を受けて病気が治ったのはよいとしても、治療費の支払いのおかげで破産に至ります。
でも、米国は最短の待ち時間で最上の医療が受けられるじゃないか?ですって。とんでもない誤解です。オーストラリア、ニュージーランド、ヨーロッパ、シンガポール、タイで入院した私の経験から言えば、どこの国でも、待ち時間は短く、設備は快適、ドクターも米国と同じくらい優秀です。
これは皮肉なことです。米国人は誰にもまして、よい保険制度が必要なのに、私たちのライフスタイルは、必然的に病気になるようにデザインされているのですから。
まず食べ物を見てみましょう。牛肉は処理過程で糞尿にまみれ、鶏肉はサルモネラ菌に汚染され、家畜家禽類は成長ホルモンや抗生物質漬けです。他の国々では消費者保護の名目で許されないこんなことも、米国では大企業に買収された政府のもとで、有効な規制も監視も行われないのです。
数年以内に、アメリカで売られる食品の大部分は遺伝子操作された農作物由来のものになるでしょう。合衆国政府とモンサント・コーポレーションの深い結びつきによって。さらに悪いことに、米国人が大量に消費する甘ったるいコーンシロップのおかげで、今の子どもたちの3分の1は、将来糖尿病を発症するでしょう。
病気を引き起こすような食事を摂り、しかもおそまつな保険制度しかないなら、長期休暇をとって英気を養うしかありません。ところが、我々にそんな余裕はないのです。試しにタイの浜辺、ネパールの山岳、オーストラリアのさんご礁に行ってごらんなさい。アメリカ人はひとりもいません。周りにいるのはのんびり休暇を楽しむドイツ人、フランス人、イタリア人、イスラエル人、北欧の人々、そして富裕なアジア人です。まれに海外に行けたとしても、現地で時差ぼけがなおったら、すぐ帰国してあくせくと仕事に戻るのがアメリカ人なのです。
http://www.informationclearinghouse.info/article25166.htm
2011年01月07日 14:29 |
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トラとシマウマを間違えてしまった投稿者の言い訳
ジャレド・ダイアモンド著『銃・病原菌・鉄』の中にこんな一節があります。
「シマウマは歳をとるにつれ、どうしようもなく気性が荒くなり、危険になる。シマウマにはいったん人に噛みついたら絶対に離さないという不快な習性があり、毎年シマウマに噛みつかれて怪我をする動物監視員は、トラに噛みつかれる者よりもずっと多い。また、シマウマを投げ縄で捕まえることはほとんど不可能に近い。投げ縄が飛んでくると、ひょいと頭を下げてよけてしまうのだ。ロデオ大会の投げ縄部門で優勝したカウボーイでさえ、投げ縄でシマウマを捕まえることはほとんどできないという。」
(第9章 なぜシマウマは家畜にならなかったのか より)
人間にとっては(牛、馬、羊のように)役に立つ家畜にはならなかったシマウマですが、歳をとるほど不従順になり、自分がつかんだら放さない、ひとがつかまえようとしてもうまく逃げてしまう動物だったとは、あっぱれ反骨精神とシマウマに乾杯したくなります。
『銃・病原菌・鉄』は、世界がどうして今のようなアンバランスな状態になったのか、人類の歴史がどのような偶然によって、不可逆的に展開していったのかを解説してくれる示唆に富んだ本でした。
2011年01月05日 11:22 |
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